会議室の音響コンサルタントは、深谷建築研究室へ

会議室の音響設計・防音工事

会議室の場合は室内で出す音が隣接する部屋で、騒音にならないようにすること、盗聴されないこと、また、外部からの騒音対策や貸会議室のように、複数の会議室が隣接する場合、各会議室同士での防音工事が、必要不可欠となります。また、室内での会話が、違和感が無いような室内音響設計、及び拡声装置を使用する場合は特に響き過ぎて、明瞭度が悪くなったり、ハウリングの原因にならないよう注意が必要です。遮音・防振・音響性能はもちろんのこと、お客様のニーズにあった内装デザインの会議室をご提案させていただきます。

貸しビル内でのスチールパーティションなどによる会議室では、下記のような状況により問題が多発しています。
●天井裏に空きスペースがある（ビル側施工の既存天井下に間仕切壁を設置している）
●床下に空きスペースがある（OAフロアーの上に間仕切壁を設置している）
●出隅入隅部分、ジョイント目地の隙間
●空調ダクト、換気ダクト、排煙ダクトが共有されている
●埋め込み照明器具などで天井裏に音が入射する
このような、問題点を全て改善することが必要なのですが、予算、ビル側の工事等に問題があり全ての工事が出来ないことが多く、その一部だけの工事を行う場合もあります。また、サウンドマスキング装置により対策する場合もありますが、サウンドマスキング音がうるさく問題が起きている場合もあります。自然環境音・BGMをサウンドマスキング音として使用する場合も、音の大きさの変動など問題があり効果の測定を行い導入の検討が必要です。

●会議室の防音設計目標値

会議室・社長室の防音性能は、Ｄ値という遮音性能の等級で評価されます。Ｄ値と人の聞こえ方(感じ方)の対応はおおよそ下記表のような関係になっています。これより、隣室の使用条件によって必要な防音性能は変わりますが、Dr-50〜Dr-60程度が目標値となります。また、ＴＶ会議室や音楽など多目的に使用される会議室の場合は、Dr-60〜Dr-70程度となります。

●遮音等級D値

図-1のようなJIS A 1419-1(2000)「建築物及び建築部材の遮音性能の評価方法ー第一部：遮断性能」に示される空気遮断性能を評価するための基準曲線の周波数特性と等級を用いて評価します。各周波数における測定値をプロットし、結んだ曲線に対して、等級曲線を全て上回る一番高い等級曲線をその等級と読みます。（各周波数最大2ｄB許容）図-1で示した例では、Dｒ-40となります。また、ここで読んだ遮音性能Dｒ値を表-1、2のような評価表（日本建築学会推奨基準）を用いて評価しています。 　一般の建物を設計する場合、遮音性能は、表-1の値を目標におこなわれています。拡声器を使用したり、機密性のある会議室の場合は、防音工事が必要となるわけです。

図-1　空気遮断性能（防音性能） 表-1一般建物の設計遮音量 ●会議室室の室内騒音 良い音環境を実現するには、会議室内の静けさが必要となります。室内で生じる騒音源は、外部から侵入する騒音及び室内で生じる設備騒音です。室内騒音の設計目標は下記表に示すようにNC-25〜30程度です。また、外部騒音については建設予定地の環境騒音を事前調査し十分検討した上での設計が必要となります。 ●会議室の防音・防振構造 単一部材の遮音性能は、入射音の周波数と材料の面密度の対数に比例します。（質量則）つまり、材料の重量が増えると遮音性能があがります。しかし、質量則では、重量を2倍（同一材なら厚みを2倍）にしても6ｄＢしか遮音量は増加しません。 　この質量則以上の遮音量を得るには、部材間に空気層をとった二重壁を構成することにより可能となります。また、この部材間の振動伝達を抑えることによりさらに防音性能が向上します。したがって、高度な防音性能が必要な場合は、防振設計が必要不可欠となります。また、音は空気を伝播してくるもの（空気伝播音）と壁・床・天井などの物体内を伝播するもの（固体伝播音）があります。固体伝播音は、その物体が振動することで音が伝播するので壁などを厚くするだけでなく防振構造（浮遮音層）が必要となります。特に機密性のある会議を行う会議室では、浮構造をとっていないと、固体伝搬音を、壁に盗聴器のピックアップをセットし盗聴される可能性もあります。 高度な防音が必要な場合の防音・防振構造　概念図

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